iPad mini

iPad miniを入手した。

購入したわけではなく、いわばリースである。これだ。

日経マネーデジタル版+iPad miniセット
http://www.pcdepot.co.jp/ebooks/money.html

PCショップのPC DEPOTで行っている、雑誌の電子書籍版とタブレット端末のセット販売で、いずれか一誌とiPad mini(Wi-Fiモデル16GB)の組み合わせで1ヶ月1,000円(税別)。雑誌の数を増やしたり、端末を変更することも追加料金にて可能である。
また、契約時には事務手数料3,150円が別途必要なので要注意。

リース期間は3年間で、3年経った時点でタブレット端末を返却するか、買い取るかを選べる。ちなみに買い取る場合はiPad miniの16GBで12,600円だ。

ということは、1,000円×36ヶ月+3年後の買取料12,600円+事務手数料3,150円=51,750円で、28,800円ほどのiPad miniに雑誌の電子書籍版が付いてくる計算になる。
こう考えると、決してお得というわけでもない。しかし3年も経てば、どんなタブレット端末であっても現役を退かざるを得なくなっているだろうから、買い取るという選択肢はまず考えなくていいだろう。であれば、普通に購入するよりもリースの方がむしろ得と言えなくもないのではないか。購入で毎月1,000円のローンなどまずあるまい。
また最初に3,000円支払っておくと、2年経ったところで、端末をその時点での最新モデルにタダで替えてもらうことができる。これはなかなかお得に思える。

車で言えば、新車を購入するのではなくリースにして、3年ごとに新車に乗り換えるという形に近いだろう。

3年経った時点で返却だが、大きな傷があったり、起動できない状態だったりすると買取となる。ケースとフィルムを使って傷には気をつけるつもりだが、問題はバッテリーだ。3年経っても性能を維持していられるだろうか……

さて、Wi-Fiモデルということは、当然モバイルデータ通信の機能はないので、Wi-Fi環境下以外では通信ができないことになる。私のiPhoneは4Sなのでテザリングもできない。
が、私が一番欲しかったのは電子書籍リーダーなので、ネット接続は限定されていても良しとした。ネットのブラウズやメール等はiPhoneでやればよい。

とはいえ、単なる電子書籍リーダーであればこの価格は高い。ならばKindleの方が良いだろう。
そこはやはり、これまでに貯めてきた財産であるiPod/iPhone用にエンコードした音楽・動画ファイルをそのまま扱えること、ゲーム特にWizardryができること等も大きな購入動機になっているのである。

と、今日のエントリは介護とは全く関係のない話になってしまったが、iPadをいかに仕事で活用するかは、今後の研究課題である。


2013.06.13追記:
このエントリを書いたまさにその日、AppleがiPodとiPadの値上げを発表(円安のため)。
iPad mini 16GBも28,800円から32,600円になり、それに合わせて、このセットも1ヶ月1,000円から1,200円に値上げされました。
私はいいタイミングで買ったのかもしれませんd(^-^

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写真をクラウドで

ふと考えた。

クラウドストレージが隆盛となっている現在、事業所でクラウドサービスと契約し、利用者さんごとにフォルダを作って、事業所で撮った写真をそこへ入れていく。そしてご家族さんにそのフォルダへのURLを通知し、自由にアクセスして、必要とあればダウンロードしてもらうというのはどうだろう?
そのフォルダはあくまでその利用者さんのもの。だから、例えばご家族さんが、遠方に住んでいるご兄弟などにURLを教えるのも自由。なかなか会えない家族の写真をいつでも見られるのは嬉しいものではないだろうか?

現在うちの事業所では、お亡くなりになった入居者さんについて、入居以来撮った写真をまとめてCD-Rに焼き、ご家族さんに思い出としてプレゼントしている。
しかしこの作業は楽ではない。年月ごとに写真をまとめたフォルダを一つ一つ見て、その方が写っているものを選ぶのはかなり大変である。
いっそ写真には、そこに写っている方の名前をタグ情報として記録し、必要時には名前で検索・抽出できるようにしようとも考えたが、その作業自体やっている暇がないのだ。

問題は、写真に写っているのはお一人だけとは限らないことだ。つまり、他の利用者さんのご家族にも、許可をいただく必要があるだろう。

また、インターネット上のフォルダにアクセスし、画像ファイルを見たりダウンロードしたりすることが、現在の介護者世代(還暦以上の方が多い)にとって馴染めるかどうかだ。

えてして、便利さはプライバシーや情報漏洩と表裏一体である。

Fujinomiya

海外の認知症関連のニュースを見ていて、このような記事を見つけた。

Dementia Friendly Fujinomiya
http://www.huffingtonpost.co.uk/mobileweb/jeremy-hughes/dementia-friendly-fujinomiya_b_3330731.html

「認知症に優しい富士宮市」というわけだ。
日本のことを、海外のニュースを通して知るというのも変なものだが……

富士宮市が認知症対策に力を入れているというのは、恥ずかしながら聞いたことがなかった。そこで調べてみた。

富士宮市のサイトより。
http://www.city.fujinomiya.shizuoka.jp/f-sodan/ninti.htm

なるほど、確かに充実している。認知症キャラバンメイトがしっかり組み込まれているあたり、うちの地域とは違うなあという感じだ。
その他にも、認知症サポーター店、センター方式を簡略化した「わたしの手帳」、小中高校での認知症講座など、独特の取り組みが目白押しである。

英国の記事で「日本の先進的な取り組み」と記されている通り、素晴らしいと思った。富士宮市のサイトにある資料も、かなり読みでがある。一通り目を通してみようと思っている。

新人に付く

うちの施設は今、多くの新人が入ってきたところだ。
もともと、職員数が減ってどうにもならなくなる一歩手前までいっていたところ、少しずつ増え、今では頭数だけはとりあえず充足した。
しかし新人には先輩職員が指導のため付いている(つまりはOJTである)ので、彼らが一人前になるまでは、人手不足の状況は変わらない。

私も新人職員に付くことがある。が、私は教えるのは得意ではない。相手の知識や理解度もおかまいなしで、「なぜこうするのか」を理由付きで一から説明してしまう。少しずつ教えるということができない。
だが、今は教えることのできる職員も多くはないので、私が苦手なお役目をするのは致し方ない。

新人は通常、1つのフロアにつき1か月は先輩職員が付く。ずいぶんと恵まれた境遇だと思う。まあ、独り立ちすれば一人で早番や遅番といった、各フロアのシフト業務をこなさなければならないので、それもやむを得ないと言ったところか。

私がこの仕事を始めた時には、誰も付いてはくれなかった。1つのフロアで早番と遅番が2、3名ずつはいたので、現場の中に放り込まれて、周囲の職員に聞きながら仕事を覚えていった。
だから独り立ちというものもなかった。ただ、夜勤だけはそういうわけにもいかず、仕事を初めて1か月後から先輩と一緒に入るようになり、では次から独りで、となったときに相談員に異動になってしまった。

明日も明後日も指導役……んー……

介護従事者の給与額と特養の内部留保

第7回社会保障審議会介護給付費分科会介護事業経営調査委員会資料(厚生労働省)
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000032jrz.html

ここで、職種別の介護従事者の平均給与額が示されている。
平均給与額とは、基本給に各種手当、一時金を月割したものが含まれたものだという。

さて、月給の者の平均給与額と基本給額(カッコ内)をみてみよう。

介護職員:275,700円 (175,830円)
生活相談員・支援相談員:318,660円 (208,570円)
介護支援専門員334,260円 (216,020円)

基本給だけを見れば、まあこんなところかなという感じだ。しかし平均給与額は高すぎるように見える。月当たり10万~12万円弱も、資格手当や時間外手当、それに賞与の月割分があるとは正直信じられない。
厚生労働省が集計で架空のデータを加えているのか、介護職員処遇改善加算を算定している事業所の多くが、加算分を職員に正しく支給していることを示すために嘘を書いたかのどちらかだろうとしか思えない。

まあ、そうは言ってもこのくらい支給している事業所がないわけではない。現に私が支援相談員をしていた頃には、まさにこの平均額ぐらいだったし、施設ケアマネもこのぐらいだった。その後私は転職し、見事に給与額は減ったのだが、そのことは悲しくなるので書かないことにしよう……

いずれにしろ、厚生労働省としてはこの数字は多い方がありがたいであろうことは確かだ。処遇改善は充分に行われているとみなすことができるだろうから。

また、特養の内部留保についての報告もなされているが、読んでみたものの、結局どうなのかよくわからなかった。この問題については、以前にも書いたと思うが、内部留保よりも役員報酬を調査した方がいいのではないかと思う。
悪質な経営者は、法人として溜め込むよりも自分たちの報酬をがっちりとっていることだろう。私が属していた法人のように。

いずれにしろ、こうした調査から介護報酬や制度改正が行われてしまうわけだ。